転職時に知らないと損？「週休2日制」「完全週休2日制」の違い

ご覧になったことがあるかもしれませんが、求人情報には「週休2日制」または「完全週休2日制」という表記がよく見られます。

今回は、これら2つの表現についての違いについて説明します。

「週休2日制」と「完全週休2日制」の違い

求人広告には、しばしば「週休2日制」または「完全週休2日制」といった表現が含まれています。

今回は、求人票の例をもとに、それぞれの表現の違いを説明していきます。

週休2日制とは？

求人票には、「週休2日制」という表現があります。

この場合、1ヶ月のうちに2日以上休める週が1回以上あり、それ以外の週は1日だけ休みがあることを意味します。

例えば、毎週火曜日が休日で、第2週と第4週の水曜日も休みとなる場合があります。

「週休2日制」は、週に2日以上休める週が1回あればよく、他の週は1日だけ休みがあるため、曜日の指定はされていません。

この点は、「完全週休2日制」と同様です。

ただし、企業によって実際の休日の配分は異なるため、確認が必要です。

いくつかの休日取得パターンを紹介していますが、あくまでも参考程度に留めておいてください。

繁忙月に出勤が多いタイプ

「週休2日制」の中には、8月や12月などの繁忙期だけは週に1日だけ休む「週休1日制」が採用される企業もあります。

このパターンは、大型ショッピングセンターなど、繁忙期の商戦が重要な業種でよく見られます。

それ以外の月は基本的に週に2日休みがあるという形になります。

特定の週だけ定休日があるタイプ

飲食店などでは、「日曜は毎週休みで、偶数週のみ水曜日も定休日」といったパターンがよく採用されます。

年に2回だけ1日休みの週があるタイプ

半期に1回、全体会議のために土曜日に出勤があるなど、週に1日だけ出勤があるパターンも週休2日制に含まれます。

休日の日数だけを見ると完全週休2日制とほとんど差がありませんが、このようなパターンでも週休2日制に分類されます。

年間を通して、1週間あたりに1回でも休日が1日だけの週がある場合でも、その企業は週休2日制となります。
したがって、休日の日数だけを見ても、週休2日制であることが分かりません。
そのため、休日の配分を確認して、どの程度の頻度で1日休みの週があるかを確認することをおすすめします。

週休2日制に向いている方

週休2日制には休日が少なく損をしているように感じるかもしれませんが、メリットもあります。

労働基準法では、労働時間は1日8時間・週40時間までと定められていますが、週休2日制でもこれに変わりはありません。

つまり、休みが少ない週は、1日あたりの労働時間が8時間よりも短くなるということです。

週6日勤務の場合、1日の労働時間は6時間30分ほどになります。

また、変則的なパターンも考えられます。

例えば、4日間は1日8時間、2日間は1日4時間（半日出勤）という形式です。

休日の日数よりも、労働時間を分散させたい場合は、週休2日制の企業も選択肢に入ります。

毎日のプライベートタイムを確保したい人や、健康上の理由で1日の労働時間を短くしたい人にとって、週休2日制は適しています。

完全週休2日制とは？

「完全週休2日制」は、求人票に「休日・休暇/完全週休2日制（土・日）」のように記載され、1週間に必ず2日の休日があることを指します。

週に1日しか休めない週がある場合は、完全週休2日制には該当しません。

毎週安定して2日間の休みが取得できるため、ワークライフバランスの面からも魅力的です。

ただし、土日が必ずしも休みであるわけではありません。

労働基準法では週に1回の休日を与えることが義務付けられており、休日の曜日は規定されていません。

同じ完全週休2日制でも、企業によって土日以外の曜日が休日である場合もあります。

また、シフト制の場合は休日が決まっていないこともあります。

自分にとって都合のいい曜日が休日であるかどうかは人それぞれであり、求人票に明記されていない場合は企業に確認する必要があります。

特にシフト制の場合、自分が希望する休日を取得できるとは限りません。

完全週休2日制の求人票には、必ずしも土日が休みであるとは限りません。
例えば、（土・日）という表記がない場合もあります。
求職者は面接の際に、休日について確認することが重要です。
シフト制の場合、希望する休日を取得できるかどうかも事前に確認する必要があります。

完全週休2日制に向いている方

完全週休2日制では、年間で週2日×52週＝104日の休日が保証されるため、休日の数は週休2日制よりも多くなります。

週休2日制で週に2日休みがある週が1回しかない場合、年間の保証される休日は60日程度になります。

この40日以上の差は、週休2日制の企業に入社した際に休日が少ないことに驚く可能性があることを意味します。

したがって、常に安定した休日を希望する場合は、完全週休2日制の企業が最適です。

さらに、年間休日日数が120日以上あれば、祝日やお盆・年末年始も含めて十分な休日を確保できます。

年間休日日数が120日程度ある企業は、実質的に完全週休2日制に近いと言えますが、念のため「実際にどの程度休めるか」は確認することが重要です。